現代において各家庭の屋根に太陽光パネルが置かれているご家庭をよく見られるかと思います。
今では当たり前に見られる太陽光が急増してきた背景には、2009年にスタートした固定価格買取といった制度があるのです。
固定価格買取制度というのは、国が指定した価格で一般送配電事業者（東京電力など）が買い取らなければならない、といった制度となります。では、固定価格買取制度の買取価格と太陽光設置数の推移を見ていきましょう。

 

 

 

 

買取価格も2009年当初の48円/kWhから2019年現在は26円/kWh（出力制御対応義務あり、なしの場合は24円）まで下がってきています。
毎年買取価格が下がっている傾向から、来年度も２円前後の下落が予想されます。
では、次に各家庭が一般送配電事業者（東京電力など）から購入している電気料金の平均推移を見ていきましょう。

 

 

2010年以降2014年まで上昇し続けているのが分かります。
2014年以降の電気料金は2014年と同金額を推移していますが、固定価格買取制度を導入して以降、各家庭にのしかかる「再生可能エネルギー促進賦課金」といった料金が電気料金に大きく上乗せされるようになってきています。

 

「※230kWh/月の金額推移」

「再生可能エネルギー促進賦課金」は電気使用量１kWhにつき課金される金額（2019年度は2.95円/kWh）となるので、その部分の電気料金を抑えるためには、太陽光で発電した電気をいかに無駄なく自家消費するかが求められる時代になってきているのです。
太陽光が普及したことによる「再生可能エネルギー促進賦課金」の推移や、電気代が高騰してきていることはお分かりいただけましたでしょうか。
では、実際に各電力エリアでの太陽光売電による買取価格と電気代を比較してみましょう。

東北・東京・中部・北陸・九州電力（従量電灯B）　　300kWh超１kWh当たりの単価
※買取価格は2019年度の価格となります。
北陸・九州電力以外のエリアでは、太陽光で発電した電気を売るよりも無駄なく自家消費していく方が経済的なメリットがある時代が到来してきているのです。
そこで必要となってくるのが蓄電池です。
太陽光を設置済みのご家庭、設置されていないご家庭問わず、これからの時代は太陽光と蓄電池を同時に稼働させることにより太陽光で発電した電気を無駄なく自家消費していくことが可能になるのです。